住宅 リフォーム工事請負契約書
リフォームを行う場合に当然、契約書が必要になってきますが、その際に大変、重宝されるのがこの
リフォーム工事請負契約書です。
こちらの商品では住宅にどの素材を使ってどのように改修したか、改修計画が明記できるようになっています。
住宅をリフォームすることは大きな資金を要することがほとんどですので、双方の意思を確認する必要があります。
信頼関係を築くためにも住宅リフォーム工事専用の契約書を作成することをご検討下さい。
住宅改修工事請負契約書
| 仕様 | A4タテ 2P 天ノリ 青発色 ナンバリング |
|---|---|
| サイズ | ヨコ210×タテ297 |
| ページタイトル | 1P 会社控 2P お客様控 |
| 用紙・色数 | 1P AN40 表1色 2P CN60 表2色 |
| 数量 | |
|---|---|
| 2×250s (2×50×5冊) | |
| 2×500s (2×50×10冊) | |
| 2×1000s (2×50×20冊) | |
| オーダー商品になりますので、お客様の要望する、ページ数、用紙、色数、数量などにより価格は上下致します。お見積りは無料で行っておりますので、印刷のことでお悩みでしたら、お気軽にご連絡下さい。 | |
リフォーム工事請負契約書 1
※画像は雛形です。実際には、お客様ひとりひとりの要望に応じて、契約書を印刷します！
|
必要な印紙税【平成30年4月1日～平成32年3月31日】軽減措置記載された契約金額が 100万円を超え200万円以下のもの
200円
200万円を超え300万円以下〃
500円
300万円を超え500万円以下〃
1千円
500万円を超え1千万円以下〃
5千円
1千万円を超え5千万円以下〃
1万円 ※100万円以下は200円
|
特 徴
住宅リフォーム工事請負契約書
| 仕様 | A4ヨコ 2P 天ノリ 青発色 |
|---|---|
| サイズ | ヨコ297×タテ210 |
| ページタイトル | 1P お客様控 2P 会社控 |
| 用紙・色数 | 1P AN40 表1色 2P CN40 表1色 |
| 数量 | |
|---|---|
| 2×250s (2×50×5冊) | |
| 2×500s (2×50×10冊) | |
| 2×1000s (2×50×20冊) | |
| オーダー商品になりますので、お客様の要望する、ページ数、用紙、色数、数量などにより価格は上下致します。お見積りは無料で行っておりますので、印刷のことでお悩みでしたら、お気軽にご連絡下さい。 | |
※旧型の書式です
住宅リフォーム工事請負契約は訪問販売が適用されているのでクーリングオフに関する条項が必要になります。
リフォーム工事請負契約書 2
工事請負契約書(住宅 リフォーム工事請負契約書)
| 仕様 | A4タテ 2P 青発色 天ノリ |
|---|---|
| サイズ | ヨコ210×タテ297 |
| ページタイトル | 1P 会社控え 2P お客様控え |
| 用紙・色数 | 1P AN40 表1色 2P CN60 表1色/裏2色 |
| 数量 | |
|---|---|
| 2×250s (2×50×5冊) | |
| 2×500s (2×50×10冊) | |
| 2×1000s (2×50×20冊) | |
| オーダー商品になりますので、お客様の要望する、ページ数、用紙、色数、数量などにより価格は上下致します。お見積りは無料で行っておりますので、印刷のことでお悩みでしたら、お気軽にご連絡下さい。 | |
リフォーム工事請負契約書 3
 |
 |
【最低限の契約条項】
リフォーム工事請負契約書に使われた印刷オプション
1.ナンバリング印刷
通し番号を印字して契約書の管理が簡単に。
その他の印刷オプションも受け付けております。
＜その他雛形は下記へお問合せ＞
住宅改修工事請負契約書について
今、日本ではリフォームを行う家庭が増えています。
実際、新築だけでなくリフォームを行う工務店や建築会社が増えており、
まさにリフォームの一大ムーブメントがやってきていると言っても過言ではありません。
今まで日本は住宅を購入し、そのまま住み続け、いらなくなったのであれば取り壊しという形式を とってきました。
そのサイクルは30年とも言われています。しかし、人間の人生は30年だけではとどまりません。
そのため、より長く住むために住宅改修やリフォームを行う家庭が増えています。
それ以外にも、住む人のライフステージによって住宅を改修する必要がでてきます。
たとえば、子供が独立して間取りの変更をしたい場合や、年齢を重ねて年老いた場合に手すりや
段差解消などリフォームが必要となります。
その場合、住宅改修工事請負契約書を取り交わさなくてはなりません。
なぜならば、後々のトラブルを避けるためにも、きちんと明文化をする必要があるからです。